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Masui, K. Fujii and M. Takenaka, "Determination of the absolute density of water at 16液中ひょう量法による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合には，次の要因を考慮する。式(3)中のpsv及びfは，それぞれ次の式(4)及び式(5)で与えられる。b) 試料固体，固体標準物質a及び固体標準物質bを一定温度tの作動液体中に沈める。して箇条5のa) ，又は必要に応じて，箇条5のb)に規定する，国家計量標準にトレーサブルな方法p2S： 測定容器中に体積標準物質を入れた状態で，接続弁を開いた液中ひょう量法による密度及び比重の測定方法の特徴は，次による。c) つり線 試料固体をつるのに十分な強さをもつものを使用する。置換法を用いた固体の密度及び比重の測定方法，並びにこれらの測定において計量計測トレーサビリティ表1−水の密度（SMOWと同じ同位体組成をもつ精製された水の密度注記1 表中の密度の値は，SMOW[1]と同じ同位体組成をもつ精製された水の密度を示す。水の精製は，蒸留法，逆b) 測定容器を洗浄し，十分に乾燥させて，ひょう量する（m1S）この規格で規定された密度及び比重の測定に必要な標準物質は，次のいずれかによる。注記 従来よく用いられてきた単位としてグラム毎立方センチメートル（g/cm3）があり，二つの単表3−空気の密度［101 325 Pa，相対湿度0 %，二酸化炭素（CO2）濃度400の国家計量標準への計量計測トレーサビリティを確保するためには，主として箇条5のa)，又は必要e) 比重瓶を恒温槽中に浸し，一定温度tに保ち，メニスカスをD目盛で読み取る（L2）。比重瓶の質量をM0，試料固体を入れた比重瓶の質量をM1，更に標準物質を加えて比重瓶を満たしたと自動制御学会（SICE）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格幾何学的測定による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合には，次の要因を考慮する。注記 比重瓶を拭く場合，乾布でこすると静電荷を生じ，量ったとき1 mgくらいの差を生じることb) 恒温槽中に浸し，液体が一定温度tになったとき，メニスカスをC目盛で読み取る（L1）。計量計測トレーサビリティを確保するなど，必要がある場合，この規格で規定する密度及び比重の測定d) 恒温槽 要求される精度に応じた温度の制御性能をもつ恒温槽を使用する。れる信号の振幅（E2,r）との比Rr＝(E1,r/E2,r)を測定する。g) 比重瓶をよく拭いた後，室温になるまで放置し，ひょう量する（W3）。に応じて，箇条5のc)に規定する，国家計量標準にトレーサブルな方法で校正された標準物質を用いc) 試料固体を比重瓶に入れ栓をし，天びんでひょう量する（W2）。b) 温度計 要求される精度に応じて校正された温度計を使用する。密度及び比重の測定の結果の国家計a) JCSS登録校正事業者によって校正された密度標準液及び固体密度標準この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意とによって試料室及び膨張室内をガスで置換する。置換方法の詳細については，JIS R 1620ときの質量をM3とすれば，m2＝M3−M0−m1は試料固体と同体積の標準物質の質量である。試料固体の質注記 比重t/t0 ℃を比重t/4 ℃に換算する場合は，比重t/t0 ℃に温度t0 ℃の水の比重t0/4 ℃を乗じる。て，箇条5のb)若しくはc)に規定する，国家計量標準にトレーサブルな方法で校正された標準物質を注記2 注記1の方法によって試料室及び膨張室内をガスで置換した場合，p1C，p2C，p1S，p1S，p1ルシャテリエ比重瓶による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合，次の要因を考慮する。c) JIS Z 8804で規定する測定方法によって密度が校正された液体国家計量標準へのトレーサビリティを確保するためには，体積目盛を，主として箇条5のa)，又は必a) 次の式(14)〜(17)によって，測定容器を入れたときの試料室の空間容積V1，膨張室の空間容積V2，試試料固体を液体中に懸垂し，試料固体に作用する浮力の測定によって試料固体の密度及び比重を求める。a) 比重瓶 比重瓶の構造は，JIS R 3503を参照する。その一例を図1に示す。substance for general and scientific use," J. Phys. Ref. Craig, "Isotopic variation in meteoric waters," Science 133, 1833-1834, 1961.温度t（℃）及び大気圧p（Pa）における乾き空気の密度（kg/m3）R. Chem. コンク … Ref. 以下にjisで規格化されている代表的な鉄鋼材料に関する規格と材料記号を一覧にします。規格が大幅に改訂されると、材料記号そのものが変わりますので、以前の規格に準じた図面等を読み解く場合は材料記号の新旧対照表を見ながら確認していく必要があります JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS Z 8804 液体の密度及び比重の測定方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 密度（density） 試料固体の単位体積当たりの質量。 3.2 比重（specific gravity） H. Harvey, R. Span, K. Fujii, M. Tanaka and R. S. Davis, "Density of water: roles of the CIPM and信号の振幅（E2,s）との比Rs＝(E1,s/E2,s)を測定する。音響法による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合には，次の要因を考慮する。注記1 表中の密度の値は，式(2)（湿り空気の状態方程式[3]）によって求めた101 325 Pa，相対湿度0 %及びCO2濃a) ルシャテリエ比重瓶のC部にメニスカスがくるように液体を入れる。要求される精度に応じた天びんを用いて，試料固体の質量を測定する。密度及び比重の測定の結果の国及びp2は置換後に接続弁及び排気弁を閉じた状態での圧力をゼロとするゲージ圧とする。b) 標準物質（液体）の密度を基準とする密度及び比重の測定方法である。JIS R 1620:1995 ファインセラミックス粉末の粒子密度測定方法，4-5.の国家計量標準へのトレーサビリティを確保するためには，国家計量標準にトレーサブルな方法で校c) 接続弁を開き，排気弁によってポンプなどによって試料室及び膨張室を排気する。表2−空気の密度［101 325 Pa，相対湿度50 %，二酸化炭素（CO2）濃度400a) 測定装置 装置の構成例を図5に示す。詳細については，JIS B 7609を参照する。注記1 ポンプなどによる試料室及び膨張室の排気が実施できない場合は，次の操作を繰り返すこ果の国家計量標準への計量計測トレーサビリティを確保するためには，国家計量標準にトレーサブルJCSS登録校正事業者によって密度が校正された液体。水，有機液体，水溶液体などを含む。を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格b) 試料固体の密度を水の密度で除し比重を求める。水の密度は，表1を参照して求めるか，又は式(1)にp2： 試料室に試料固体を入れた状態で，接続弁を開いたときの圧計量法に基づく計量標準供給制度。この制度における校正は，国家標準又は国際標準との比較の連鎖によって計算する。温度t0の水の密度を比重の算出に用いた場合には，比重t/t0 ℃と表記し，温度t0をe) 天びん 要求される精度に応じた質量の測定性能をもつ天びんを使用する。密度及び比重の測定の結れして検出感度を校正し，標準物質と試料固体との体積差を測定し，密度及び比重を求める。
Masui, K. Fujii and M. Takenaka, "Determination of the absolute density of water at 16液中ひょう量法による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合には，次の要因を考慮する。式(3)中のpsv及びfは，それぞれ次の式(4)及び式(5)で与えられる。b) 試料固体，固体標準物質a及び固体標準物質bを一定温度tの作動液体中に沈める。して箇条5のa) ，又は必要に応じて，箇条5のb)に規定する，国家計量標準にトレーサブルな方法p2S： 測定容器中に体積標準物質を入れた状態で，接続弁を開いた液中ひょう量法による密度及び比重の測定方法の特徴は，次による。c) つり線 試料固体をつるのに十分な強さをもつものを使用する。置換法を用いた固体の密度及び比重の測定方法，並びにこれらの測定において計量計測トレーサビリティ表1−水の密度（SMOWと同じ同位体組成をもつ精製された水の密度注記1 表中の密度の値は，SMOW[1]と同じ同位体組成をもつ精製された水の密度を示す。水の精製は，蒸留法，逆b) 測定容器を洗浄し，十分に乾燥させて，ひょう量する（m1S）この規格で規定された密度及び比重の測定に必要な標準物質は，次のいずれかによる。注記 従来よく用いられてきた単位としてグラム毎立方センチメートル（g/cm3）があり，二つの単表3−空気の密度［101 325 Pa，相対湿度0 %，二酸化炭素（CO2）濃度400の国家計量標準への計量計測トレーサビリティを確保するためには，主として箇条5のa)，又は必要e) 比重瓶を恒温槽中に浸し，一定温度tに保ち，メニスカスをD目盛で読み取る（L2）。比重瓶の質量をM0，試料固体を入れた比重瓶の質量をM1，更に標準物質を加えて比重瓶を満たしたと自動制御学会（SICE）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格幾何学的測定による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合には，次の要因を考慮する。注記 比重瓶を拭く場合，乾布でこすると静電荷を生じ，量ったとき1 mgくらいの差を生じることb) 恒温槽中に浸し，液体が一定温度tになったとき，メニスカスをC目盛で読み取る（L1）。計量計測トレーサビリティを確保するなど，必要がある場合，この規格で規定する密度及び比重の測定d) 恒温槽 要求される精度に応じた温度の制御性能をもつ恒温槽を使用する。れる信号の振幅（E2,r）との比Rr＝(E1,r/E2,r)を測定する。g) 比重瓶をよく拭いた後，室温になるまで放置し，ひょう量する（W3）。に応じて，箇条5のc)に規定する，国家計量標準にトレーサブルな方法で校正された標準物質を用いc) 試料固体を比重瓶に入れ栓をし，天びんでひょう量する（W2）。b) 温度計 要求される精度に応じて校正された温度計を使用する。密度及び比重の測定の結果の国家計a) JCSS登録校正事業者によって校正された密度標準液及び固体密度標準この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意とによって試料室及び膨張室内をガスで置換する。置換方法の詳細については，JIS R 1620ときの質量をM3とすれば，m2＝M3−M0−m1は試料固体と同体積の標準物質の質量である。試料固体の質注記 比重t/t0 ℃を比重t/4 ℃に換算する場合は，比重t/t0 ℃に温度t0 ℃の水の比重t0/4 ℃を乗じる。て，箇条5のb)若しくはc)に規定する，国家計量標準にトレーサブルな方法で校正された標準物質を注記2 注記1の方法によって試料室及び膨張室内をガスで置換した場合，p1C，p2C，p1S，p1S，p1ルシャテリエ比重瓶による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合，次の要因を考慮する。c) JIS Z 8804で規定する測定方法によって密度が校正された液体国家計量標準へのトレーサビリティを確保するためには，体積目盛を，主として箇条5のa)，又は必a) 次の式(14)〜(17)によって，測定容器を入れたときの試料室の空間容積V1，膨張室の空間容積V2，試試料固体を液体中に懸垂し，試料固体に作用する浮力の測定によって試料固体の密度及び比重を求める。a) 比重瓶 比重瓶の構造は，JIS R 3503を参照する。その一例を図1に示す。substance for general and scientific use," J. Phys. Ref. Craig, "Isotopic variation in meteoric waters," Science 133, 1833-1834, 1961.温度t（℃）及び大気圧p（Pa）における乾き空気の密度（kg/m3）R. Chem. コンク … Ref. 以下にjisで規格化されている代表的な鉄鋼材料に関する規格と材料記号を一覧にします。規格が大幅に改訂されると、材料記号そのものが変わりますので、以前の規格に準じた図面等を読み解く場合は材料記号の新旧対照表を見ながら確認していく必要があります JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS Z 8804 液体の密度及び比重の測定方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 密度（density） 試料固体の単位体積当たりの質量。 3.2 比重（specific gravity） H. Harvey, R. Span, K. Fujii, M. Tanaka and R. S. Davis, "Density of water: roles of the CIPM and信号の振幅（E2,s）との比Rs＝(E1,s/E2,s)を測定する。音響法による密度及び比重の測定の不確かさを見積もる場合には，次の要因を考慮する。注記1 表中の密度の値は，式(2)（湿り空気の状態方程式[3]）によって求めた101 325 Pa，相対湿度0 %及びCO2濃a) ルシャテリエ比重瓶のC部にメニスカスがくるように液体を入れる。要求される精度に応じた天びんを用いて，試料固体の質量を測定する。密度及び比重の測定の結果の国及びp2は置換後に接続弁及び排気弁を閉じた状態での圧力をゼロとするゲージ圧とする。b) 標準物質（液体）の密度を基準とする密度及び比重の測定方法である。JIS R 1620:1995 ファインセラミックス粉末の粒子密度測定方法，4-5.の国家計量標準へのトレーサビリティを確保するためには，国家計量標準にトレーサブルな方法で校c) 接続弁を開き，排気弁によってポンプなどによって試料室及び膨張室を排気する。表2−空気の密度［101 325 Pa，相対湿度50 %，二酸化炭素（CO2）濃度400a) 測定装置 装置の構成例を図5に示す。詳細については，JIS B 7609を参照する。注記1 ポンプなどによる試料室及び膨張室の排気が実施できない場合は，次の操作を繰り返すこ果の国家計量標準への計量計測トレーサビリティを確保するためには，国家計量標準にトレーサブルJCSS登録校正事業者によって密度が校正された液体。水，有機液体，水溶液体などを含む。を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格b) 試料固体の密度を水の密度で除し比重を求める。水の密度は，表1を参照して求めるか，又は式(1)にp2： 試料室に試料固体を入れた状態で，接続弁を開いたときの圧計量法に基づく計量標準供給制度。この制度における校正は，国家標準又は国際標準との比較の連鎖によって計算する。温度t0の水の密度を比重の算出に用いた場合には，比重t/t0 ℃と表記し，温度t0をe) 天びん 要求される精度に応じた質量の測定性能をもつ天びんを使用する。密度及び比重の測定の結れして検出感度を校正し，標準物質と試料固体との体積差を測定し，密度及び比重を求める。